浮気調査の料金
実際の浮気調査の費用は、細かな部分として、実働時間や調査員の数、車両を使用するのかで変わり、大きな部分としては依頼する探偵社の経営方針により変わってきます。
調査料金は稼動する時間や使用する人員に比例します。
ごく自然なことですが、調査の実働時間が長くなる。複数の人員や車両を使用すれば、その分料金も掛かります。探偵社が適正な時間や人員をご依頼者様に提案していく形になりますが、疑問を感じられたら積極的に質問をした方が良いですね。
時間や人員を削減すれば調査料金も安くなりますが、極端に削りすぎると、入手できたはずの証拠を取り逃してしまうなど、本末転倒になるので注意してください。
あとは、浮気しそうな日時が絞れていたり、浮気相手の情報などが揃っていれば、調査及び証拠収集がやり易くなります。調査が円滑に行える＝コストを削減できると言う図式です。
ここでの注意点は、事前情報を集める事に力を入れすぎて、配偶者を警戒させないことです。
対象者たちが警戒してしまうと、適正以上の人員が必要になったり、予定以上の調査が必要になるなど、逆に調査料金が高くなってしまいます。
浮気の兆候に気づいた時点で、探偵社に相談する形がベストです。
調査料金に関係するもう一つの要素である、探偵社の経営方針とは、業務の分業化、支社や広告などＰＲ活動などです。
組織として活動するのであれば、分業化を行ったほうが効率的といえますが、調査員と相談員を分業すれば雇用人員は必然的に増えます。それに加え、事務専門や秘書などを加えれば、更に人員は増加します。また、会社の規模が大きくなれば支社を構えるのも良いと思いますが、同都道府県内に乱立させればその分の維持費も高まります。また、雑誌や看板への広告を掲載する。ＨＰを管理するためにＷＥＢ担当の人員を雇用すればその分の維持費も掛かってきます。
探偵社の収益は調査業が主体なので、経営方針により調査に直接関係ないスタッフの人件費や広告費などは、確実にご依頼者様が支払う調査料金に反映されてくるわけです。
弊社では全てのスタッフが業務を兼任しております。
特に、調査員と相談員を兼任することで、ご依頼者様の意向を現場に浸透させることができます。
また、有料広告を行わないことで、不要な支出を減らし、ご依頼費用のコストダウンを心がけています。
探偵社の料金を検討する時には、直接料金の問い合わせをするとともに、採用情報、求人情報も確認してみると違う側面が見えてくるでしょう。
業者によっては調査のアルバイトや臨時スタッフを募集しているところもあります。
料金がいくら安くてもアルバイトが調査をしていたらどうでしょう？調査費用が安くても浮気の証拠が取れなければ、結果として高い買い物になります。その辺りも含めてチェックしてみて下さい。